1）

環境汚染を防止するために
法の尊守はもとより、自主的な目的・目標を設定して、環境汚染の予防と継続的改善に努めます。

2）

産業廃棄物については
その発生原因を把握し少量化対策を設定、または再利用の推進などの具体的改善計画を立案して、廃棄物の削減を図ります。

3）

省資源・省エネルギーについては
全社員による全部門活動を展開し、業務の効率及び無駄の排除を行い、省資源・省エネルギーを推進します。

4）

環境負荷軽減のために
太陽光発電システム・生活環境での快適性等の積極的な提案及び販売に努め、環境負荷の少ない商品及び設備を基調としたサービスの提供に努めます。